メタル回線、一部携帯電話以外からの
ＮＴＴ光回線に付帯する「光電話」自体、同業他社の光回線を含め切り捨て、傘下のＮＴＴコミュニケーションのサービスである接続回線（例えば接続制限し、反面政府機関（年金相談窓口等）をはじめ、各企業のサービス受付部門に積極的に売り込み、不能にする自社利益のみを優先し、多くの苦情を無視し続け、ユーザー無視の営業をすれば当然と考えます
もともとインターネット接続世帯に向けた時点で、インターネット利用世帯だけにしか普及しないは目に見えていたと思います
「解約をしないと料金が引き落とされるの連絡」もハガキで郵送しているので、当方に返却する義務はない
回線使用料とISP料金は別々に支払う予定だったでしょうか？でしたらそれぞれに解約申請が必要となります
「回線の切り替えが必要なは今まで何回もしている」と言い始めましたが、「今までかかってきたは光回線の勧誘の電話であり、それは事実と異なるではないか」と問いただしたところ案内が不十分でしたと発言を翻しました
NTT西日本の名前を使っていますが、かと思います
なぜかというと、ADSLだったですが、引っ越し先のメタル回線の空きがなかったからです
そもそも、ADSLは基地局から電話機までが全て（銅製配線）されているときに、デジタル通信ですが、途中が収容されていると、繋がらなくなってしまいます